ホルムズ海峡緊張で米株安・原油高・円安が重なる——輸入物価への波及を読む

米国とイランの緊張が再燃し、9月1日（月）のニューヨーク市場は株安・原油高・円安が同時に進行しました。ホルムズ海峡での事件が引き金となり、日本の家計にも無視できない影響が波及しはじめています。

何が起きているか

ホルムズ海峡での油槽船攻撃：8月31日夜（現地時間）、ペルシャ湾の出口にあたるホルムズ海峡で、サウジアラビア船籍と韓国船籍の油槽船2隻が飛翔体によって攻撃されました。米国とイランによる6か月以上にわたる対立が一段とエスカレートしたと報じられています（Yahoo Finance）。

米国株式市場（9月1日終値）：地政学リスクの高まりを受けて3指数がそろって下落しました。

• ダウ平均：53,185.90ドル（前日比 −374.09ドル、−0.7%）
• S&P500：7,686.14（同 −0.3%）
• ナスダック：26,370.89（同 −0.1%）

恐怖指数（VIX）は6.5%急騰し、投資家のリスク回避姿勢が強まったことが確認できます（Yahoo Finance）。

円安の進行：原油高を受けた「有事のドル買い」が加速し、ドル円は一時160.28円まで上昇、7月31日以来の高値を記録しました。本日（9月2日）の東京市場の予想レンジは159.50〜160.70円と、引き続き160円台が意識されています（外為どっとコム）。

どう読むか

原油高と円安が同時に進むと、輸入エネルギーや食料品の調達コストが押し上げられ、ガソリン・電気代・食品価格への転嫁圧力が強まりやすくなります。米国株安は、NISAや投資信託で米国株を保有している方のポートフォリオにも短期的な影響が出る局面で、今後の米8月雇用統計（9月4日発表予定）の結果次第で相場の方向感が変わる可能性があります。

注意

本記事は公開情報をもとにした情報提供を目的としており、投資助言ではありません。個別銘柄・通貨・商品の売買を推奨するものではなく、将来の価格変動を保証しません。投資の最終判断はご自身の責任で行ってください。