原油急騰でインフレ懸念が再燃―9日の米株続落と円安・日本物価への波及

9月9日（現地時間）の米国株市場は続落した。米・イラン間の軍事的緊張が再び高まり、原油先物が急騰。インフレ再燃への警戒感が広がる中、長期金利も上昇し、株式市場全体に売り圧力がかかった。ドル円は一時154円台に迫り、日本でも光熱費・輸入物価を通じた家計負担増が意識されている。

何が起きているか

米国株の主要指数は続落。Investing.com の報道によると、ダウ平均は前日比405.41ドル安の52,380.66ドル（−0.77%）、ナスダック総合は168.07ポイント安の26,253.34（−0.64%）でそれぞれ引けた。

下落の直接的な引き金となったのが原油価格の急騰だ。WTI原油先物（10月限）は前日比3.58ドル高の1バレル96.61ドル（+3.85%）と、約3か月半ぶりの高値を記録した（同Investing.com）。米軍とイランの対立激化を受けて中東産原油の供給不安が高まり、エネルギー市場に買いが集中した。

ドル円は円安方向へ。外為どっとコムによると、9日のニューヨーク市場は一時154円42銭まで買われ、終値は153円98銭となった。インフレ再燃→米長期金利上昇→ドル買いの連鎖が働いた形だ。日銀の利上げ加速観測が前日に円高を演じた後の急反転で、153円台後半での底堅さが続いている。

日本株も警戒感が広がっている。大阪取引所の夜間先物では日経平均先物（9月限）が900円安の6万4,360円で取引を終えており、9月10日の東京市場は売り先行での開始が見込まれる（TBLアドバイザリー）。

どう読むか

原油が1バレル96ドル台に乗せると、日本ではガソリン・電気・ガスといった光熱費への転嫁圧力が再び高まりやすい。加えてドル円が154円台に迫る水準にあると、輸入食料品・日用品のコストも上振れしやすく、家計のインフレ負担が「二重の押し上げ」を受ける構図になりかねない。来週には米連邦公開市場委員会（FOMC）が控えており、その前後での長期金利・為替の動きに注目しておきたい。

注意

本記事は一般的な情報提供を目的としたものであり、投資助言・売買の推奨ではありません。記載した数値はすべて出典記事の公表時点のものであり、その後の変動を反映しておりません。投資に関する最終判断はご自身の責任で行ってください。